【常州（中国）/PR Newswire/2021年1月13日】太陽電池モジュールとスマートエネルギーのトータルソリューションを提供する世界有数の企業Trina Solar（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、グローバルな独立した科学的な製品安全認証機関ULとEPDイタリアから「環境製品宣言」（EPD）の認定を受けました。ULとEPDイタリアの2社が太陽光発電関連業界の企業を同時に環境製品宣言認定したのは初めてで、同社の環境パフォーマンスと持続性を証明するものです。承認式は1月13日に江蘇省常州で開催され、式典には、トリナ・ソーラーの上級副社長曹博（BO CAO）とUL-CCIC Company LimitedのゼネラルマネージャーであるSHI Jun氏が出席しました。

EPD認証はISO14025およびEN15804の業界標準に準拠し、持続可能な製品の安全性を検証するものです。EPD認定は、原材料の入手、製造と処理、輸送、生産ユーティリティ、リサイクルなど、全プロセスの環境影響を追跡することにより、太陽光発電の投資家と所有者に太陽光発電関連製品またはサービスの信頼できる環境パフォーマンスを提供し、意思決定を簡素化します。各EPDは5年間有効であり、　ヨーロッパ、北米、および世界の市場に適用可能で、トリナ・ソーラーの製品が世界的に持続可能な基準を満たしていることを示しています。

ヨーロッパ市場では、トリナ・ソーラーは多くの国際的な発電所規模のプロジェクトに太陽光発電製品を提供しています。世界的な気候変動への懸念が高まる中、持続可能な開発への期待が高まっています。今後、欧州をはじめとする市場での入札にはEPD認証が必要となることが予想されます。エンドユーザーに関しては、最近の調査によると、ヨーロッパの消費者の60％以上が環境の状態を懸念しています。独立した第三者機関によるEPD認証は、高品質の環境製品情報をお客様に提供し、トリナ・ソーラーの絶え間ない環境への取り組みを実証するものです。

太陽光エネルギーなどの再生可能エネルギーに対する世界的な需要は、特にヨーロッパと北アメリカで高まっています。国際エネルギー機関の推定によると、太陽光発電は2030年までに世界の総エネルギーの3分の1を占めることになります。トリナ・ソーラーは、総合的なスマートエネルギーソリューションの世界有数のグリーンエネルギープロバイダーとして、未来志向のよりクリーンで持続可能なエネルギー供給システムを構築し、太陽光エネルギーを利用してすべての人々に恩恵をもたらします。

「EPD認証を取得したことで、トリナ・ソーラーの環境保護とイノベーションがさらに促進されます。トリナ・ソーラーは常により高効率で環境に優しい太陽電池モジュールの開発に専念しています。当社は、技術開発と資源消費の間の矛盾をさらに解決し、持続可能な開発のための新しい道を模索し、全ての人々のためのよりクリーンで持続可能なエネルギー供給システムを確立するための努力を惜しまないでしょう」とトリナ・ソーラーの上級副社長の曹博（Cao Bo）はコメントしました。

UL-CCIC Company LimitedのゼネラルマネージャーであるJun Shi氏は、「持続可能性の開発におけるトリナ・ソーラーの取り組みと成果を目の当たりにすることは非常に光栄です。取得したEPD認定は、企業としての社会全体に対するトリナ・ソーラーの取り組みを表しています。」と述べました。

▽ トリナ・ソーラー（SH 証券コード：688599 ）について

トリナ・ソーラーは、1997 年に創立された太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションの世界有数のプロバイダーです。同社は、太陽光発電関連製品の研究開発、製造および販売、太陽光発電所の開発、EPC 、O＆M 、スマートマイクログリッド、マルチエネルギーシステムの開発および販売、ならびにエネルギークラウドプラットフォームの運営管理をおこなっています。2018 年にトリナ・ソーラーはエネルギーのIoT ブランドを立ち上げ、中国インターナショナルのトップ企業や研究機関と共同で、トリナエネルギーのIoT産業開発アライアンスを設立し、新エネルギーのIoT産業イノベーションセンターを設立しました。パートナーのみなさまと共にエネルギーのIoT のエコシステムを構築し新エネルギーのIoTの革新的な基盤作りをするために全力で取り組んでいます。2020年6月10日、トリナ・ソーラーは上海証券取引所科創板（Sci-Techイノベーションボード）でA 株を新規発行し、「スター・マーケット」という名称でも知られる上海証券取引所科創板に上場した最初の太陽光発電関連製品・システム、および、スマートエネルギーの企業となりました。詳細については、http://www.trinasolar.com/jpをご覧ください。