2018年、日本は、西日本、北海道と大きな災害に見舞われた。台風、豪雨、地震。自然は環境に優しい一方で、時に、過酷な存在に変わる。今年は、過酷な側面が強くなった自然が日本各地を襲った。

太陽光発電は、既に許容量を超えたということで、認定保留、出力抑制などが起きている中、災害時の停電。もちろん、昼間の間は発電するが、夜になると停電期間はなす術がない。猛暑や極寒の中での停電は生命の危険にもつながる。

2018年9月に起きた北海道胆振東部地震では、停電で全ての機能が停止する中、車のバッテリーから充電して営業を続け、多くの人たちを救った。また、太陽電池パネルを屋根上に設置している家庭は、パワコンの自立運転機能を使って、昼間の間は、非常用コンセントにつなげて電気を使えた。もちろん、これらの手段は停電時において、大いに役立つ。

しかしながら、停電が長期に渡った場合を考えると、やはり蓄電池の必要性は無視できない。昼間に太陽光で作った電気を貯めて、夜間でも電力が使える。そして、蓄電池に次いで注目を集めているのが、EV（電気自動車）だ。CO²を排出しないという環境にやさしいという部分が一番大きなメリットかもしれないが、災害時に電源供給をしてくれるというメリットも忘れてはならない。でも、EVは、戸建て住人のためのもの、マンションなどの集合住宅の居住者は、自分には無縁とあきらめているのではないだろうか？

EVに関しては、世界各国で100%の導入を目指す宣言が行われている。

日本は、2015年までにHVも含めて全て電動車にすることを目指している。そのため、多くの自治体が政府の目標達成の後押しのため補助金制度を設けている。その中でも東京都の支援はずば抜けている。

これまで、EV購入をあきらめていた集合住宅居住者にも、EVオーナーへの道を開いた。「集合住宅において、電気自動車・プラグインハイブリッド自動車の充電設備を設置する方に対して、経費の一部を助成します。同時に、充電設備の電源として太陽光発電システムを設置する場合も、経費の一部または全部を助成します。」（「クール・ネット東京」より）と言うものだ。

電気自動車・プラグインハイブリッド自動車の充電施設、太陽光発電システムから供給される電気を、当該太陽光発電システム及び蓄電池を設置する集合住宅における充電設備又は集合住宅の共用部において使用することを条件に、太陽光発電システムおよび蓄電池設置費を100%支援、つまり、設置側は自己負担金ゼロで、充電施設、太陽光発電システム、蓄電池を手に入れることができる補助金が東京都から助成される。もちろん、管理組合や他の居住者の承認を得るというハードルは残っているものの、太陽光で発電して車の充電に使って余った電力は、共有部分の電気代をまかなうために使うとなれば、全ての居住者にとってのメリットになる。

戸建てではないので、EVをあきらめていた東京都民は、是非、この機会に、環境にやさしく、災害時には電源としても役に立つEVの導入を検討してみるといいだろう。

環境にやさしく世界のどこでも利用しやすい太陽光を使って発電する。研究・開発力で世界をリードする太陽光発電企業のトリナ・ソーラーは、高品質・高効率、付加価値の高い太陽電池パネルとソリューションをより多くの人々が利用できる世界の実現に努めています。

関連コンテンツ

• 太陽光発電の仕組み